ぼくたちの周囲(しゅうい)には多くの便利(べんり)な道具(どうぐ)があります。冬の寒(さむ)い時期(じき)にはストーブなどの暖房器具(だんぼうきぐ)で暖(だん)をとりますし、家族(かぞく)でみて楽(たの)しむテレビや車でドライブなどもできます。これらを動(うご)かすものはエネルギーが必要ですが、それぞれ使われるエネルギーが違(ちが)ってきます。

車はガソリン、テレビは電気、ストーブは灯油(とうゆ)ですが、元になる資源(しげん)があります。ガソリンや灯油は化石燃料(かせきねんりょう)、電気は原子力発電(げんしりょくはつでん)で使用されているウランなどです。原料(げんりょう)になるものを「一次(いちじ)エネルギー」と呼びます。そして、ガソリンや電気など、ぼくたちが利用しやすいようになったものを「二次(にじ)エネルギー」と呼びます。

ぼくたちが二次エネルギーを利用することによって、便利な暮らし(くらし)を手に入れることができましたが、一次エネルギーには限(かぎ)りがあります。特に、近年(きんねん)はエネルギー消費(しょうひ)がかなり増加(ぞうか)しています。近い未来、石油や石炭が手に入らなくなることも十分考えられるのです。

また、エネルギーを使うことによって考えられる環境問題(かんきょうもんだい)も深刻(しんこく)になっております。こうしてエネルギーの消費量が増加して起きてしまう問題を「エネルギー問題」と呼びます。

▲うえへもどる

経済(けいざい)が成長(せいちょう)し、生活が豊か(ゆたか)になることはよいことです。しかし、エネルギーの消費量が増加することを防(ふせ)がないといけません(省エネを心がけよう)。冷暖房機(れいだんぼうき)や車の利用率(りようりつ)がこのまま増え続けると、エネルギーの消費を増やし続けることになります。また、世界規模(きぼ)でみると人口も増え続けているため、エネルギー消費も比例(ひれい)して増え続けています。

アメリカ、ヨーロッパや日本などの先進国(せんしんこく)と、アフリカや東南アジアなどの発展途上国(はってんとじょうこく)とエネルギーの消費量を比較(ひかく)すると、断然(だんぜん)、先進国が多くなります。これは、経済が成長することで、新商品(工業品(こうぎょうひん))が広く使用されると、エネルギー消費量が大きくなってしまうためです。

▲うえへもどる

アメリカ、ヨーロッパや日本などの先進国の人口を合計すると12億(おく)人ほどになります。世界の人口は約60億ですので、約5分の1に当たります。しかし、世界全体のエネルギー消費量でみると、実に5分の3も消費しています。これは1人あたり世界平均(へいきん)の約3倍も消費している計算になります。とくに電気エネルギーが使われており、全部の一次エネルギーの消費量の約40％を電力にして利用しています。

一方で、アフリカや東南アジアなどの発展途上国では、経済が未発達(みはったつ)であるために1人あたりのエネルギー消費量が世界平均の2分の1以下(いか)と言われています。発展途上国では、化石燃料(かせきねんりょう)を使わずに薪(まき)や炭(すみ)を燃料(ねんりょう)にし、電気･ガスのない暮らしをしている地域(ちいき)も多くあります。比較してみると先進国と発展途上国ではエネルギー消費量が全然違ってくるのです。

発展途上国の発達(はったつ)にともなうエネルギー問題

近年、発展途上国の人口が増えることに伴(ともな)い、経済が成長している地域も増えてきました。それにともない、エネルギーの消費量が急激(きゅうげき)に伸(の)びています。過去(かこ)100年間をみてみると世界でのエネルギー消費量は約20倍にもなりました。しかし、これからもますますエネルギーが消費されていくといえるでしょう。

▲うえへもどる

省エネ法(省エネルギー法)が2006年(平成18年)4月に改正されました。省エネ法(省エネルギー法)の基本方針(きほんほうしん)とは「エネルギーの消費をできるだけ抑(おさ)えるために、エネルギーを使用している人や会社などに、とるべき措置(そち)について大臣(だいじん)が世間(せけん)に発表(はぴょう)する」ことです。省エネ法(省エネルギー法)で語(かた)られていることは主に、「工場(こうじょう)･事業場(じぎょうば)にかかる措置の改正」「輸送(ゆそう)にかかる措置の創設(そうせつ)」「住宅・建築物(けんちくぶつ)にかかる措置の改正」「エネルギー消費機器(きき)の使用時における省エネルギー対策(たいさく)の推進(すいしん)」「改正省エネ法の手続き(てつづき)」などです。

▲うえへもどる

ぼくたちの生活の基盤(きばん)である住宅で使われるエネルギーとはなんだと思いますか？ まず室(しつ)の温度(おんど)を調整(ちょうせい)する「冷暖房(れいだんぼう)」、1日の疲れ(つかれ)をいやす「おふろ(給湯)」、ご飯に必要な「炊事(すいじ)」「冷蔵庫(れいぞうこ)」、調べ物や娯楽(ごらく)に必要な「テレビ」「パソコン」などの「家電製品(かでんせいひん)」など、ほかにもたくさんあります。こういったものたちのなかでも、エネルギー消費の激しいものが「冷暖房」と「給湯(きゅうとう)」になります。

そこで、地球温暖化問題(ちきゅうおんだんか)の取組(とりくみ)としてこれらのエネルギー消費を抑(おさ)えるために、国土交通省(こくどこうつうしょう)(旧建設省)が、1999年(平成11年)3月に、いままでの住宅の省エネルギーの基準(きじゅん)について見直し(改正)をはかり、新基準である「次世代省エネルギー基準(じせだいしょうえねるぎーきじゅん)」をつくりました。次世代省エネルギー基準を満(み)たす室内環境(しつないかんきょう)を保持(ほじ)し、エネルギー消費量を抑えることのできる住宅を、「省エネルギー住宅」と呼びます。

▲うえへもどる