トップページ >> エネルギーの問題解決(かいけつ) >> エネルギーに関(かん)する「3つの問題(もんだい)」(2)

この複雑(ふくざつ)な問題であるトリレンマ問題の解決を図(はか)るためには、少ないエネルギーで経済成長(けいざいせいちょう)を行う努力(どりょく)をおこない、地球環境(かんきょう)に負担(ふたん)の与(あた)えないエネルギーシステムを、上手に活用していかなくてはいけません。そして、そのシステムがうまく働(はたら)くようにするためには、ぼくたち個人も努力しなくてはいけません。

ぼくたちができる中で、エネルギー資源(しげん)の節約(せつやく)や地球環境を保護(ほご)する活動に積極的(せっきょくてき)に行動を起こしていかなければ、もともとは対立(たいりつ)する考え方である「経済(けいざい)の発展(はってん)」「資源(しげん)･エネルギーの確保(かくほ)」「地球環境の保全(ほぜん)」というトリレンマ問題を解決することは難しいのです。

また、世界中がひとつとなりトリレンマ問題に取り組んでいく必要があります。先進国は、発展途上国に対して先進国が取り組んでいる省エネルギー対策(たいさく)を、同様に取り入れてエネルギー消費と環境破かいを減少(げんしょう)させるように求めています。しかし、発展途上国が省エネルギー対策に取り組めない原因である「貧困(ひんこん)」問題を解決しなくてはいけません。貧しい生活から抜け出すためには、国の経済が発展して豊(ゆた)かにならなくていけないため、発展途上国の主張(しゅちょう)としては、先進国の援助(えんじょ)が必要と訴(うった)えています。

世界全体で使われているエネルギー消費量(しょうひりょう)の中で、約75％が先進国です。一方、アフリカの1人あたりのエネルギー消費量は、世界平均(へいきん)の20％程度(ていど)しかなりません。この数値(すうち)をみた発展途上国からしてみると、自分たちより莫大(ばくだい)なエネルギーを消費している先進国に、経済成長(せいちょう)をストップさせるような主張をされても、当然(とうぜん)、理解(りかい)することができないというわけです。

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トリレンマ問題は本来対立する3つの考え方を解決するという難題(なんだい)であるのですが、このまま手をこまねいていても一向(いっこう)に解決に向かいません。そのため、トリレンマ問題を解決するために、先進国と発展途上国とが、お互い主張することに対して、受け入れて、そしてうまく調整(ちょうせい)していくことが大変重要(じゅうよう)です。そのうえで、先進国は発展途上国に対して、技術(ぎじゅつ)に関する支援(しえん)を行ったり、協力を惜(お)しまずに積極的に行動(こうどう)する必要があります。

たとえば、石炭を燃料としている火力発電所は、二酸化炭素(にさんかたんそ)の排出(はいしゅつ)が著(いちじる)しいため、少ないものに変えてやる必要があります。同じ化石燃料でも天然(てんねん)ガスを燃料とした場合、石炭より二酸化炭素の排出は少なくすみます。しかし、発展途上国の人々だけでは、システム面の改造(かいぞう)を行うことは困難(こんなん)でしょう。そこで、先進国の技術者が現地(げんち)を訪(おとず)れて建設(けんせつ)の支援(しえん)を行ったりします。

このように、先進国は発展途上国の開発を支援することが大切であり、さらに省エネや地球環境に影響(えいきょう)を与えないエネルギーをつくり出すシステムの技術(ぎじゅつ)を、なるべく安い費用(ひよう)で提供(ていきょう)していく必要もあります。

提供された発展途上国も、可能な限(かぎ)りその技術を活用して省エネや環境対策に取り組んでいく必要があります。

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現在、発展途上国の一人あたりでつかわれるエネルギーの量は、世界全体で使われているエネルギーに対して約3分の2でしかありません。しかし、近年においては、特にアジア地域を含む発展途上国で使われるエネルギーの量が急激(きゅうげき)に増加しています。

このままでいくと、2020年ごろには発展途上国で使われるエネルギーの量は、先進国と大して変わらなくなるだろうと予想(よそう)されています。また、そのエネルギーの生産は化石燃料によるものが大半(たいはん)であり、二酸化炭素排出(はいしゅつ)の問題も深刻化(しんこくか)するだろうと言われています。

もし現在、発展途上国と呼(よ)ばれている国々の経済が成長し、先進国と変わらないほどのエネルギー消費が行われてしまえば、世界すべてのエネルギー消費量が現在の約3倍にもなってしまいます。

また、発展途上国の人口がこのまま増加を続けると2100年には人口が100億(おく)人を超(こ)えるといわれています。こうした予想が、もし現実のものになってしまったことを考えると、一刻も早く先進国と発展途上国が今以上に協力し合い、省エネや環境問題などに取り組んでいかないといけません。

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